金先物投資家 マサアキ 公式ブログ ゴールドマーケットナビゲーター

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1961年生まれ。名古屋市出身。九州大学卒業。
某名門外資系企業勤務時代に先物取引に出会い、プラチナ先物取引でわずか2ヵ月で150万円を600万円に運用。
後に金先物で600万円を7000万円まで運用。現在、資産1億円以上の富裕層向けに金投資コンサルティングを展開。 ゴールドマーケットナビゲーター(ブログ・メルマガ)を運営し個人投資家に無料で情報を配信中。

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エリオット波動とは、以下のように相場が進行していると説明する推進波と修正波のことです。

推進波は5つの波で、1波、2波、3波、4波そして5波であり、修正波は3つの波で、A波、B波そして
C波とそれぞれ呼ばれるものです。

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2001年を出発点としてドル建て金相場の月足チャートを見ると、ちょうど上の図のような形を描いてきたように見えないだろうか...と思うのであります(以下チャート参照)。

【Spot Gold 月足】
270919b.png

この見方が正しければ、金相場は最終修正波のC波形成中の可能性が濃厚です。

また、ちょうどC波の完成時期が前半12.5年サイクルの底打ち時間帯にも合致しているようでもあります。

この通りであれば、間もなく後半12.5年サイクルの上昇第1波が始まることになり、長期上昇トレンドが戻って来そうな感じですね。


 
「シェミタの年」と言われる年が7年毎に訪れますが、直近では今年(2015年)がその年です。

 

で、それが何かということですが、過去データを開けてみると、この「シェミタの年」に歴史的な金融大惨事が多く起こっているという事実が浮き上がってくるところが注目に値するわけです。

 

本来ならば「シェミタの年」の意味についてここで詳しく触れておくべきですが、多言を要するのでここでは解説を省かせて頂きます。

 

ポイントは「シェミタの年」には株価や通貨、または金価格などが激しく動くというような、いわゆる金融的有事が必ずと言ってよいほど起こっているということを知って頂き、以下の年表でその歴史を見てみたいと思います。


270915a.png

 

勿論、金融的有事は大なり小なり毎年のように起こっています。

 

しかし上の表を見て思うことは、シェミタの年に起こることは、生涯に亘って忘れ得ぬような大事件が多いことです(表中の黄色部分)。

 

今年も既に上海株の大暴落が起こったばかりであり、この先注目すべきはこの出来事が後にどのような効果を生んでくるのかということでしょう。

 

金の過去チャートを見て分かることは、これらシェミタの年の金価格がほぼ全て強気推移か、もしくは

弱気から強気転換していることです。

 

このことは、いずれまた場を改めて詳しく見てみたいと思います。

 

2015年現在弱気の金価格も強気に反転するのか??? 目が離せません。

 

 

 


 

2011年9月高値だった1920ドル以来、金市場が再び強気を取り戻すきっかけは、やはり米国事情が暗転する以外に道は無いのではないのか??? そんな風に思えてくるほど不自然かつ異様に長く続いている金市場の弱気モードです。

そんな環境の中、FRBのデータでは、最近起こった上海株の急落で出た損失補填のために、中国が保有している米国債の一部を売却した可能性が映し出されていると言われます。

ちょうど上海株の急落に時期が合うように立った米国債券市場チャート上の大きな陰線に、その憶測が事実である可能性が見える気がします。

【CBOT T-Bond 日足】 時期が合い過ぎる
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もし今回の上海株急落がトリガーになり、この先更なる深みに中国が嵌っていくことになると、同国は米国債の更なる売却の機会を模索する可能性もあるはずです。

米国にとってそれが怖いのは、中国が日本と並んで世界最上位の米国債保有国であることです。







<参考:米国債保有高ランキング>

2015年2月現在 (単位、10億ドル)

1.日本(Japan) 1224.4
2.中国(China, Mainland) 1223.7
3.カリブ海の金融センター(Carib Bnkng Ctrs) 350.6
4.ベルギー(Belgium) 345.3
5.石油輸出国(Oil Exporters) 296.8
6.ブラジル(Brazil) 259.9
7.スイス(Switzerland) 201.7
8.英国(United Kingdom) 192.3
9.ルクセンブルグ(Luxembourg) 179.2
10.香港(Hong Kong) 175.4


米国債は、日本にとっては一度買ったら売却して元金回収することが出来ないと言われ、事実上は米国への国家運用資金プレゼントルートになっている市場ですが、中国にとってはそのような束縛は全くなく、彼らは何時でも売りたい時に売ることが出来ます。

日本が売れなくとも、中国が保有している米国債が全部売却されてしまえば、米国経済はとても二本の足で立ってはいられなくなるでしょう。
世界的な大混乱を招く恐れがあると思います。

長く続いてきたドル高も最近は停滞気味であり、ドル円相場から見るドルの天井感(=円安の極み)も前回投稿記事で述べた通り、5.5年サイクルの天井をつけた可能性が見えます。

前回投稿記事で見たドルがこの先下り坂を辿りそうに見える今の眺めと、中国の更なる米国債売却可能性によって米国が大きく打撃を受ける可能性がある事情とは互いに旨く辻褄が合います。

そうであれば今秋以降、金市場には追い風が吹く可能性があると思います。
テクニカル的に金は12.5年サイクルの底打ちを目指しているのだろうか?
その答えが今秋にも見えてくると思います。


 
先日は中国懸念材料でほぼ全市場が大きく揺れました。
ドル建て金価格への影響は比較的軽微であったにも拘らず、円建て金価格は急激な円高の波を被り、僅か
40分で100円超の下げを見ることになりました。

このように東京金にとっては影響を与える見過ごせない材料であるドル円ですが、もしかしたら中期的にドルの対円相場は天井(円安)が確定した可能性がありますので、久しぶりにドル円相場をサイクルで観測してみたいと思います。

【ドル円 月足】 2011年10月31日から続いていた円安
 
270827a.png
ドル円の長期サイクルは、通常16.5年グランドサイクルの中に三つの5.5年サイクルが入ります。

旧16.5年サイクルは2011年10月31日(75.57円)で底打ちしていますので、現在は新16.5年サイクルに入って以来、そろそろ4年目に差し掛かりつつあります。

すなわち、現行16.5年サイクルの第一5.5年サイクルは、どう見てもそろそろ底値(円高)模索局面に入る時間帯であり、今年の6/5(125.84円)が5.5年サイクルの天井だった可能性が濃厚になってきたように思えます。

したがって月足チャート的にはここまでの円安トレンドについて未修正の眺めであり、この先1~1.5年位は続く円高トレンドの時間帯に入っている可能性があります。


しかし、底(円高)を打つまでの時間がここまでの円安の時間帯に比べて短期であることを思えば、目先の円高の極みは比較的軽微になると思います。

ただ"軽微である可能性がある"とは言え、これはあくまで月足チャートから見る長期サイクルレベルの話です。

数字的にこの円高メドとしては、2011年10月31日(75.57円)以降2015年6月5日(125.84円)までに進行した円安幅50.27円の少なくとも0.382倍程度までの押し(円高)は見込んでおくべきと思います。

その"軽微"な円高シナリオで済んだ場合でもその目標値は106.64円であり、月足チャート上でも開いている窓(112.46円)もこれでようやく埋まることになります。

ドル建て金価格の動向との絡み合い方は複雑であると思いますが、金相場も今秋は長期底打ち局面に当たりそうなので、今回のドル円のトレンド変化にも気を付けておくに越したことはないと思います。


 
最近の金鉱株安は、ここまで来ると流石に酷いものだと言わざるを得ませんが。これは低迷が長引く金価格が原因であることは言うまでもありません。

<北米金鉱株指数> 遂に金が最も安かった1999年レベルまで落ちて来た
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そして、貴金属調査会社トムソン・ロイターGFMSが公表した「GOLD SURVEY 2015」によると、2014年の世界全体の産金コストは1,314ドルとのことです。

このため、現在の金価格は産金コスト割れであると言われ、これでは金鉱株が暴落するのは致し方ないでしょう。

このような状況下では、今の金相場は産金会社にとって一見不採算に見えますが、それでは何故産金会社は今でも操業を続けるのでしょうか???

例えば、業界第一位のバリックゴールドの産金コスト推移を単独で見ると以下の通りです。

270824b.png

上の表をご覧になって分かる通り、業界最大手のバリックゴールドはコストの圧縮をかなり急ピッチに進めていたようです。

しかもバリックゴールドは、全産金量の60%についてはコストを725~775ドルに抑えるなど、なかなか下げ止まない金相場への耐久性を更に高めています。

これらの努力によって、少なくともバリックゴールド社は、金価格低迷が原因で業績は下げてもコスト割れを回避出来ていたわけです。

同じく業界上位のニューモントマイニングやアングロゴールド・アシャンティなども同様の努力をして操業コストを削減しており、相場が低迷しても会社は容易に操業を止めるわけにはいかないわけですので、当然に各社出来るところまではコスト削減行動を行うことでしょう。

したがって、産金コストはいつまでも同じ水準に止まっているものではないため、コスト削減競争についていけないマイナーな会社の数字を含めた一般的な産金コストを割れたからという理由だけで金相場がそろそろ下げ止まる...とは単純に言い切れない部分もあることを覚えておかないといけないでしょう。


 
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